【超入門】GDPが生活に与える影響とは？わかりやすく解説します！

ニュースでよく目にする、「GDP（国内総生産）」という言葉。

でも実際、「GDPってなに？」「わたしたちの生活にどう影響しているの？」と疑問に思ったことはありませんか。

実は、GDPとは物価や給料など私たちの生活に大きく影響する指標です。

この記事ではGDPとは何かをやさしくおさらいしながら、GDPが私たちの生活にどのような影響を与えるのかを初心者向けにわかりやすく解説しています。

そもそもGDPとは？やさしくおさらい

GDPの意味―国内総生産とは？

GDPとは「国内総生産」のことで、一定期間内に国内で新しく生み出されたモノやサービスの付加価値を合計したものです。

付加価値ってなに？

「付加価値」とは単純な売り上げとしての価値ではなく、新たに生み出された経済的な価値のことを指しています。

具体的には、モノやサービスを販売した時の金額から流通コストや原材料の購入などにかかった費用（中間投入）を差し引いたものが付加価値となります。

人件費や企業の利益なども、付加価値に含まれます。

▼もっと詳しく知りたい方はこちらの記事も参考にどうぞ！：

GDPが「国の豊かさ」を表す理由

GDPは、その国でどれだけ盛んにモノやサービスが生み出されているかを示す値です。

GDPが高いということは、

• 経済活動が活発
• 企業が利益を出しやすい状況

ということです。

企業が利益を出しやすい状況であれば、わたしたちの雇用や給料も安定しやすいと捉えることが出来ます。

そのため、GDPは「国の豊かさ」を表す重要な数値のひとつといえるのです。

GDPが私たちの生活に与える4つの影響

景気と仕事の安定に関係

GDPは、景気の動きや仕事の安定（労働市場）に深く関係している基準です。

GDPが増える時の働き

GDPが増えるということは、モノやサービスづくりが盛んに行われている、つまり景気が良く経済活動が好調な状態です。

景気がよくなると、企業の業績も伸びやすくなり、新しい雇用も生まれやすくなります。

また、「最近、求人の条件が良くなったな」と感じるのも、このような経済の流れが影響しています。

つまり、GDPの増加は景気の回復を表すサインのひとつといえます。

GDPが増えれば、求人の選択肢が増えたり、仕事も安定しやすくなったりするというわけなのです。

GDPが落ち込んだ時の働き

反対に、GDPが落ち込むときは経済活動が伸び悩んでいる状態を意味しています。

経済活動が伸び悩むと、企業は利益を出しにくくなります。

すると、雇用の機会は減少し給与も上がりにくくなってきます。

消費が控えがちになれば、モノやサービスが売れなくなります。

この状態が長く続くほど、GDPは低下し続けるという負のスパイラルに陥っていくのです。

物価の上昇や下落に関係

GDPと物価の関係を理解するためには、「名目GDP」と「実質GDP」の違いを知っておくことがとても重要です。

名目GDPとは？―物価の変動も含まれる指標

名目GDPとは、その年に売れたモノやサービスの「販売価格の合計」を表しています。

つまり、物価の上昇や下落などの変動が起きるとその影響がそのままそっくり反映されるという特徴があります。

例えば、ケーキ屋さんの例を見てみましょう：

年度	価格	販売数	売上（＝名目GDP）
〇〇年	450円	5,000個	2,250,000円
△△年（物価上昇による価格値上げ）	500円	5,000個	2,500,000円

△△年では、材料費の高騰によりケーキ1個の販売価格が500円に値上がりしています。

すると、販売したケーキの数は変わらないのに売上（＝名目GDP）が増えています。

これは、物価上昇の影響によるものです。

実質GDPとは？―物価の影響を取り除いた指標

実質GDPとは、「物価の上昇や下落による影響」を取り除いて計算される値です。

つまり、「販売価格の変化ではなくモノやサービスの量の変化」に注目して算出されます。

先ほどのケーキ屋さんの例で考えてみると：

△△年のケーキ価格は値上がりしていますが、販売数（提供したケーキの数）は同じです。

そのため、実質GDPで「○○年と△△年は同じ」と評価されるのです。

だからこそ、「名目GDP」と「実質GDP」の違いが大切！

名目GDPが上昇していても、‘物価による影響‘を受けているのか‘実際の成長‘が反映されているのかで私たちの生活への影響はまったく変わってきます。

「見かけ上の成長」ではなく、本当に豊かになっているのかを判断するためには実質GDPを知っておくことが大切になります。

政府の予算、福祉サービスにも関係

GDPが政府の予算に関係するのは、GDPが増えると税金による収入が増えるからです。

GDPが増え、モノやサービスつくり・販売が盛んになると、企業の利益が増えてそこで働く従業員にも賃上げやボーナスなどの形で反映されます。

すると、

法人税や所得税も増えるため、税金として国が徴収する金額も増えることになるんです。

税金による収入が増えれば国の予算が増えるので、以下のような使い道に予算を増額することが可能になります。

• 医療、介護、年金などの保障
• 子育て支援関連
• インフラ整備
• 災害対策　　　　　　　など

反対にGDPが下がってしまうと国の予算に余裕がなくなるため、このようなサービス関係に十分に予算が回せなくなってしまうのです。

為替・株価・投資にも影響

GDPが高い国―「投資先」としての魅力

GDPが高い水準にある国は、経済全体が元気な状態といえます。

GDPが高い国では、企業の業績が伸びやすく、海外の企業や多くの投資家にとっては魅力的な投資先になります。

こうした魅力の高まった国では、

• 海外の投資家が株式を通じて資金を投入
• 外国企業が参入（工場や海外支店、子会社の設立など）
• 為替レートにも影響が生じる

などの動きが生まれやすくなります。

為替レートとは

この記事では特に外国為替取引のことをいい、外国と通貨の交換を行う時の比率のことです。例えば、１ドル＝150円という為替レートであれば、1ドルを交換する際には150円が必要になります。逆に1ドル＝160円であれば円安ドル高、1ドル＝140円であれば円高ドル安と表現されます。

株価や為替と連動

GDPが上昇し企業の業績が好調であれば、その企業の株価は上昇します。

逆に、GDPが落ち込んでしまい経済活動が伸び悩むと、企業の収益は悪化してしまうため株価が下がってしまうケースがあります。

また、投資などにより海外からの資金が増えると、その国の通貨の価値（＝為替レート）は上がりやすくなることも考えられます。

外国からその国に投資する時には、海外通貨のままでは投資することができません。その国の通貨（例えば日本なら円）を購入する必要があり、投資先としての価値が高まる→投資が増える→通貨の両替が増える、といった構造になります。なんでもそうですが、需要が高まれば価値も上がるので通貨の価値（円）も上がりやすくなるのです。

投資家たちは、GDPを参考に国の株を買ったり通貨を取引したりします。

GDPが上がると生活はどうなる？下がるとどうなる？

GDPの増減が生活に与えるリアルな影響

▶GDPが上がると…

GDPが上昇することで、私たちの生活には次のような「嬉しい変化」がでてきます。

• 給料アップやボーナス期待
• 良い条件の求人が増える
• 福祉サービスが充実

▶GDPが下がると…

一方、GDPが下がってしまうことは国や企業の予算に余裕がなくなっていることを意味します。

そうなれば、生活には次のような影響が出てくるかもしれません。

• ボーナスや昇給が減る
• 採用がストップする、求人が減る
• 福祉サービスの縮小、負担増

GDPが増えたり減ったりすると、私たちの身近な生活に影響が出ることがわかりますね。

ここで重要なのは、GDPが高い＝必ず豊かになるわけではないという点です。

大事なのは「数字の裏にある実態」―GDPだけで生活の豊かさは測れない

GDPは、生活の変化に直結する大事な目安になることがわかりましたね。

でも、「GDPが増えた＝生活が豊かになった」とは限らないのです。

それは、

• 物価上昇によって名目GDPが上がっただけかもしれない
• 一部の業界、大企業だけの業績が伸びているのかもしれない

そんな可能性があるからです。

実際、日本企業のうち約99％を占める中小企業の多くには、生活に直結するようなプラスの効果は届いていないというケースも少なくありません。

ニュースを読み解くカギは「GDP」にあり！

GDPを知ると、政治や社会のニュースがよくわかる

GDPを理解すると、ニュースや政治がぐっとわかりやすくなることがわかりましたね。

この記事での学びを振り返ってみましょう。

• 「GDPが増加」と聞いたら、物価の上昇や実質成長の可能性がある
• 「増税」や「給付」の政策の意図を読み解ける
• 「円高や円安」「株価」もGDPと関連付けられる

つまり、ニュースの情報をそのまま受け取るのではなく、「数字の裏にある背景」「生活への影響」を考えられるようになるということです。

こうした視点を持つことで、情報に惑わされず自分で選択して、生活を守る力も身につけることができます。

まとめ

「GDPって私たちの生活にどんな影響があるの？」

これまで何となく耳にしていたGDPという言葉も、「給料」「物価」など、実は私たちの生活のあらゆる場面と深く関係していることがわかりましたね。

GDPのニュースをただ聞き流すのではなく、自分の生活に直結する情報としてみることができると、今後の選択でも役立つことでしょう。